核兵器について、本音で話そう

　日本は世界で唯一の被爆国。原爆の惨禍を経験した日本人が、「悲願」として核廃絶を求めることはごく自然なことでしょう。
　一方で世界情勢は、その「悲願」とは逆の方向に向かっています。

　中国は猛烈な勢いで核能力の向上に邁進しています。特に、米露がINF（中距離核戦力）全廃条約（1988年）によって手を縛られている間隙を突いて、中距離ミサイルの開発・配備を猛烈に進めました。また昨年には、地上発射型ICBM（大陸間弾道ミサイル）のサイロを内陸部に大量に作り上げていることも判明し、関係者に衝撃を与えました。

　北朝鮮が、ミサイル実験をやめないどころか、むしろ強化していることはご存じの通り。

　ロシアは、極超音速滑空兵器「アバンガルド」などの配備計画を通じて、日本やアメリカのミサイル防衛を無効化する計画を遂行中です。今般のウクライナ侵略でも、公然と核使用の可能性をチラつかせていますが、ロシアにおいては限定的な核の使用の可能性は軍事戦略の一部になっています。

　既存の国際秩序への挑戦・破壊を目論むこの三カ国が手にしている核兵器は、トータルで数千発はある、と見られています。そのほとんどすべてが、日本を射程に収めている。しかもロシアは、核兵器を脅しに使いながら独立した主権国家に公然と侵略し、中国はそのロシアを間接的に支援している。こうした現状に対し、日本はどうすべきなのでしょうか。

　日本では、核をめぐる政策論議が公に見える形でなされることはほぼありません。また、核論議が展開される場合でも、「唯一の被爆国の悲願」としてなされる核不拡散論と、アメリカの核の傘によって担保されている核抑止の議論は、交わってきませんでした。

　核廃絶という「理念」は正しい。しかし、現実に「核抑止のロジック」で動いている国際社会、特に核兵器国であるP5（国連安保理常任理事国）は、そのロジックに則った提案・意見でなければ聞いてくれません。核廃絶という究極の理想は、仮に訪れるとしても、抑止論の延長上にしかありえない。だから、本来核抑止と核不拡散は、同じフォーマットで議論すべきものなのです。
　ということで、本書では、抑止論と廃絶論を同じ土俵に上げ、東アジアの現実に立脚した「専門家じゃない人が読んでも分かる核論議」を展開するように務めました。

　集まったのは、博士号も持つ核政策のスペシャリストであり、「核廃絶」の信念をお持ちである共同通信編集委員の太田昌克氏、安倍政権で誕生した国家安全保障局で外政担当の次長だった兼原信克氏、同じく国家安全保障局次長で元防衛官僚、最後は軍縮会議日本政府代表部大使を務めた高見澤将林氏、陸上自衛官で元西部方面総監（←台湾有事の際には最前線で部隊を率いるポスト）の番匠幸一郎氏の4人です。いずれもメディア、内閣、自衛隊などで、核政策に深く関わってきた専門家です。

　本書の内容は、読む人にとってはタブーブレーキングに聞こえるかも知れません。

　例えば、日本は核を作らず、持たず、持ち込ませずの「非核三原則」を掲げていますが、この「持ち込ませず」の部分は曖昧にされ、事実上は「非核二原則」になっているのはご承知の通り。現在、核を巡る政策コミュニティで一つの焦点となっているのは、「核・非核対応（デュアルユース）の中距離ミサイルの日本配備」の是非です。つまり、「事実上、日本に核兵器を置くかどうか」という議論が水面下である。
　また、自衛隊の次期主力戦闘機F35もデュアルユースですから、やろうと思えば核爆弾を積んで飛んでいくことも可能です。
　先日、安倍元総理が核共有（ニュークリア・シェアリング）の話に言及してニュースになっていましたが、この安倍発言の背景にはそういう事情があります。

　多少事情の分かった方なら、「アメリカにはICBM（大陸間弾道ミサイル）もSLBM（潜水艦発射型弾道ミサイル）もあるんだから、撃たれたら反撃はできるはず。核抑止は効いている。いまさら日本に中距離ミサイルなんて置いても意味はない」とお考えになるかも知れません。しかし一方で、「アメリカは反撃できてもそれまでに日本がメチャメチャになっていたら元も子もない」という考え方もあります。

　日米同盟はありますが、有事になったら「敵」は日本とアメリカの離反を図るかも知れない。「核で確実に反撃できる核兵器国」と「核兵器国の庇護に頼るしかない非核兵器国」の間には、決して乗り越えられない溝があります。核兵器の配備には、敵に対する抑止という機能の他に、同盟国に対する安心供与という側面もある。だからこそ、地上発射型のデュアルユースの中距離ミサイルの配備のように、他国の核の傘に頼る非核兵器国の不安を目に見える形で解消する選択肢がありうるわけです。

　ちなみにこの議論の場合、比重は「同盟国への安心供与」の方にありますから、本気でやるとなったら「日本から言い出さないと意味がない」「日本が切実に望まないと実現しない」でしょう。第2撃（報復）能力のあるアメリカは、前線である日本がやられたところで敵に確実に報復できるし、場合によっては「報復しない」という選択肢もとれる。だから、アメリカには日本への中距離ミサイル配備に、日本ほどの切実な動機はない。

　実際に日米同盟が中距離ミサイルを配備するとなったら、最適なのは沖縄だと思いますが、さて、そんなことができるのか？　おそらく、激越な反対が生じるでしょうし、安倍元総理の「核共有」発言を即座に撥ね付けた岸田首相は、そんなことを考えそうにもない。専門家の中にも、抑止の論理から「わざわざ敵のターゲットになりそうなものを持ち込むと、かえって脅威は高まる」とする考え方もあるようです。だから、現下の日本において実現の可能性は低そうなのですが、核問題について現実的に考えるというのは、そういう数多のアポリアに直面し、「ロジックとしてあらゆる選択肢を考える」ということを意味するのです。

　実際、今般のウクライナ危機を受けて、欧州の安全保障環境はガラッと変わりました。ドイツは、トランプに文句を言われても渋りまくっていた「防衛費のGDP比2％超え」をあっさりと決定（しかも、それを決定したのは左翼政権）。EUもウクライナへの武器供与を決め、伝統的に中立政策をとってきたロシアの隣国フィンランドや、スウェーデンまでもウクライナへの武器支援を決めています。
　驚異が現実のものになったときは、対応も現実的なものにならざるを得ない。日本の置かれた戦略環境は、欧州に負けず劣らず厳しいですから、実現の是非は脇に置いて、「あらゆる選択肢を考えておく」作業は必要なことだと思います。それも、洗練された議論を展開する安全保障専門家の内輪の論議だけでなく、国民の目に見える形において。
　本書はその思考実験の一助となる一冊です。

　期せずして、最高のタイミングで出されることになった本書を、ぜひご一読ください。